急遽として、自己都合や天災や災害などが原因で結婚式をキャンセル/延期する必要になることもあるかもしれません。その際、気になるのがキャンセル料がいつから何にどのくらいかかるのかという点です。
2020年に入ってからは新型コロナウイルスの影響で、結婚式のキャンセルを余儀なくされている新郎新婦が多いです。本稿では、そんな方達のためにコロナ禍における結婚式のキャンセル事情を解説します。
結婚式はキャンセルできる？
サービスの特性上、高額な費用と大規模な準備が必要なものなので、そもそもキャンセルできるか不安に感じている人もいるでしょう。その疑問を解決します。
結論、結婚式の契約をキャンセルすることは可能です。ただし、キャンセル時期に応じて相応のキャンセル料が発生するもの、キャンセルができないものなどがあるので、結婚式の内訳を確認することが大切です。
キャンセル料がかかる理由
「そもそも、キャンセル料が発生する理由が分からない」という方のために、キャンセル料が発生する仕組みについて説明します。
キャンセル料が発生する理由は、「既に式場側が準備に時間とお金をかけたから」です。
式場はお客様との契約が成立すると、申し込んでいただいたサービスを挙式当日に滞りなく提供できるよう着々と準備を進めます。準備する内容は「会場の予約」や「料理の手配」など様々ですが、挙式当日が近づくにつれてそれらの準備は進み、その分だけスタッフの給料や装飾費用を支払っています。
そのため、準備を進めてからキャンセルを受ける場合は、準備にかかった分だけキャンセル料を支払ってもらうことを契約に含めるようにしているのです。
キャンセルを決めたらやるべきこと
やむを得ない事情で結婚式のキャンセルを決めたとしても、まず何から始めればいいか分からないという方は多いはず。ほとんどの人にとって未経験の出来事のため、困惑するのは当然のことです。
そこで、以下に結婚式のキャンセルを決めたらやるべきことをまとめました。ぜひ、参考にしてください。
《キャンセル決定後のToDo》
①結婚式場と交わした契約書と約款を確認し、キャンセル料を把握する。
②結婚式で使う予定だった備品等の契約書と約款を確認し、キャンセル料を把握する。
③両家での話し合いの場を設け、中止（または延期）の最終決定を行う。
④キャンセル料の支払いについて、誰がいくら払うのか決める。
⑤結婚式場および備品業者に中止（または延期）の連絡と手続きを行う。
結婚式のキャンセル料相場
結婚式のキャンセルにかかる料金は一体どのくらいなのでしょうか。詳しく解説します。
仮予約時はキャンセル料金が発生しない
式場の予約には「仮予約」と「本予約」があり、前者の場合はキャンセルしても料金が発生しません。
ブライダルフェアなどで式場を見学した際に、「式場を押さえておきたいけど別の式場も見に行きたい」という状態になった場合、仮予約しておくことで希望の式場を一定期間（一週間〜10日程度）だけ押さえておくことができます。この仮予約期間中は、キャンセルしてもキャンセル料金は発生しません。
しかし、内金を入金して式場と正式に契約を結んだ時点で「本予約」となり、それ以降のキャンセルは契約時に定められたキャンセル料を請求されることになります。自分の結婚式の予約がどっちなのか理解しておくことをおすすめします。
キャンセル料金はキャンセルする時期によって異なる
多くの式場では、キャンセル時期に応じてキャンセル料を変えています。その理由は、先述した通り挙式当日に近づけば近づいた分だけ準備を進めているからです。
以下にとある結婚式のキャンセル料を時期別にまとめました。キャンセルを検討している方は、参考にしてください。
キャンセル時期 キャンセル料の相場
～150日前 申込金全額
149～121日前 申込金全額+見積もり額10％+実費
120～91日前 申込金全額+見積もり額20％+実費
90～51日前 申込金全額+見積もり額30％+実費
50～21日前 申込金全額+見積もり額50％+実費
20～10日前 申込金全額+見積もり額80％+実費
9日前～当日 申込金全額+見積もり額100％+実費
まだ納品されていないものやサービスに関してはキャンセルできることがほとんどですが、自身で既に購入してしまったウェディングドレスやタキシード、引き出物などはキャンセルできません。キャンセルできないものもある
何がキャンセルできて、何がキャンセルできないのかの基準は以下をイメージしてください。
《キャンセルできないもの》
・自分自身で既に購入してしまったもの、既に納品されたもの、既に生産過程のもの
（例）ウェディングドレス、タキシード、引き出物、結婚指輪など
《キャンセル可能だがキャンセル料がかかるもの》
・レンタル予定のもの
（例）ウェディングドレス、タキシード、袴など
《キャンセル可能でキャンセル料もかからないもの》
・一部引き出物
（例）カタログギフトなど
コロナ禍の結婚式、どうすればいいの？
2020年から突如として現れた新型コロナウイルス。感染力が高く致死性もあるため、日本を含む世界各地で外出自粛が求められました。その影響で、結婚式を開催できなくなった新郎新婦は多く、どのように対応すればよいか分からないという声をよく聞きます。
そこで、本章ではコロナ禍の結婚式キャンセル事情を詳しく解説します。
契約内容を確認して、キャンセル料を確認する
小さい文字がたくさん並んでいるので面倒に感じるかもしれませんが、まず契約書の「解約期日」を確認しましょう。確認している”いまこの時点”で解約した場合、解約時期のいつにあたるのかを把握することが先決です。
契約書に記載されているキャンセル料を確認できたら、この非常事態でも契約書通りのキャンセル料を支払う必要があるのか会場に確認しましょう。
非常時のため、多くの会場は実費だけキャンセル料として請求しているところや、延期する場合はキャンセル料を延期した結婚式の内金にあててくれるところもあるようです。
契約書の内容がすべてと諦める前に、必ず式場に直接確認するようにしましょう。
キャンセルまたは延期するか決める
キャンセル料の確認後、キャンセル（または延期）するかどうかを決めましょう。新型コロナウイルスがいつ収束するか誰も予測できないため、どれくらいの時期まですればいいか分からない人も多いでしょう。また、一度延期したら再度延期するときに追加で料金がかからないか不安に思う人もいるでしょう。
安心してください。式場としても未曾有の状態のため、できる限り中止にならない方向で調整したいと考えています。きっと、式場と新婚夫婦の両者にとって最適な解決策を提案してくれます。
式場以外への連絡を忘れずに
キャンセルや延期を行う場合、式場以外への連絡を忘れてはいけません。持ち込みでカメラマンや衣装を手配していた場合はそちらへのキャンセル連絡も忘れずに行うようにしましょう。
キャンセル料を巡って式場とトラブルになったら
もし、キャンセル料が原因で式場とトラブルになった場合は、第三者機関に相談しましょう。「独立行政法人 国民生活センター」や民事に強い弁護士に相談すると、助けてくれるでしょう。
また、そういったトラブルを回避するためにキャンセル料を補償してくれる保険に入っておくことも一つの手段です。これから結婚式の契約をする方は、保険の加入も検討することをおすすめします。
引用：まさかの結婚式キャンセル！結婚式場のキャンセル料っておいくら？
募集文書等番号：AS-AG0001-201120-03
